iシェアーズETFについて

iシェアーズETFは、ブラックロックが運用する上場投資信託（ETF）です。世界で1,000本以上のETFを提供しており、日本では国内外の株式や債券、リート等を投資対象とするETFを100銘柄以上ご提供しています。グローバル分散投資のツールとして、iシェアーズETFは機関投資家から個人投資家まで、幅広い層の投資家様にご活用いただいております。

iシェアーズETFの強み iシェアーズETFを
取引するにはよくあるご質問

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iシェアーズETFの強み

「iシェアーズETF」は世界最大^*1の資産運用会社であるブラックロックが運用するETF（上場投資信託）ブランドです。
世界のETF市場における「iシェアーズETF」のシェアは、30.4％^*2と世界最大となっています。

株式、債券、リート、コモディティと幅広い資産クラスにわたる「iシェアーズETF」は、全世界で1,000以上の銘柄が取引され、機関投資家・個人投資家ともに多くの投資家の支持を得ています。

*1 出所：Thinking Ahead Institute, "The world’s largest 500 asset managers"（2023年10月）、グローバルの運用資産残高ベース
*2 出所：BLACKROCK GLOBAL ETP Landscape（2023年12月）

ETF^*3シェア世界No.1

ETF純資産残高： 3兆5,064億米ドル（業界首位）
世界シェア： 30.4%（業界首位）
日本での届出銘柄数^*4： 106本
国内上場銘柄数： 43本^*5

*3 ETF (Exchange Traded Fund)のほか、 ETN (Exchange Traded Note)、ETC (Exchange Traded Commodity)、ETI (Exchange Traded Instrument)等の上場金融商品を含みます。
*4 日本の法令に基づく届出を意味します。日本の法令に基づく届出がされていない銘柄については、一般投資家の方が日本国内の証券会社でそれらを取引することができません。
*5 2024年8月28日時点
出所：BLACKROCK GLOBAL ETP Landscape（2023年12月）

Q. iシェアーズETFとは何ですか？: A.

「iシェアーズETF」は世界最大^※1の資産運用会社であるブラックロックが運用する上場投資信託（ETF）です。

「iシェアーズETF」の世界のETF市場におけるシェアは、30.4％^※2と世界最大となっています。

^{※1 出所：Thinking Ahead Institute, "The world’s largest 500 asset managers"（2023年10月）、グローバルの運用資産残高ベース}
^{※2 出所：BLACKROCK GLOBAL ETP Landscape（2023年12月）}

Q. iシェアーズETFを運用しているブラックロックとはどういう会社ですか？: A.

ブラックロックは、グローバルに資産運用、リスク・マネジメント、アドバイザリー・サービスを提供している世界最大級の資産運用会社です。

ニューヨークを本拠として北米、南米、欧州、アジア、オーストラリア、中東、アフリカ等、世界30カ国、70都市で事業を展開しています。日本においては、ブラックロック・ジャパンとして、世界で培った先進的なプロダクツやソリューションを日本のお客様にご提供しています。

Q. iシェアーズETFは何種類あるのですか？: A.

iシェアーズのラインアップは、世界中の株式、債券、不動産、コモディティなど多種多様です。

iシェアーズETFの大部分は北米の証券取引所に上場していますが、その他、アジアや欧州などの取引所に上場するiシェアーズETFの数も急速に増えています。日本でお取引可能なiシェアーズETF一覧は、こちらをご覧ください。

Q. iシェアーズETFの「東証上場シリーズ」、「海外上場シリーズ」とは何ですか？: A.

「iシェアーズETF 東証上場シリーズ」は、東京証券取引所に上場しているiシェアーズETFです。

国内株式と同様の取引方法・手数料で、円で取引が可能です。また、基本的に全国の証券会社でお取引が可能です。
「iシェアーズETF 海外上場シリーズ」は、北米・欧州・アジア等の証券取引所に上場しており、金融庁への届出により一般の投資家の皆様に提供されているiシェアーズETFです。外国株式と同様の取引方法・手数料で、外貨で取引が可能です。取扱い金融商品取引業者（証券会社）にてお取引が可能です。

Q. 運用報告書などファンド関連資料はどこで閲覧できますか？: A.

本ウェブサイトの各ファンドのページに掲載されています。

またドキュメント･ライブラリーで検索することもできます。

iシェアーズETFの取引について

Q. iシェアーズETFはどこで、どのように取引できますか？: A.

iシェアーズETFは、上場企業の株式と同様に証券取引所で取引されます。

証券取引所の取引時間内であればいつでも売買可能で、株式と同じように、成行注文、指値注文などができます。東京証券取引所に上場しているiシェアーズETFは、国内株式と同様の取引方法・手数料で、円で取引できます。信用取引も可能です（*）。基本的に全国の金融商品取引業者（証券会社）でお取引が可能です。海外の証券取引所に上場しているiシェアーズETFは、外国株式と同様の取引方法・手数料で、外貨で取引できます。取扱い金融商品取引業者（証券会社）にてお取引が可能です。
(*)金融商品取引業者（証券会社）によって取引手法の選択肢は異なる場合があります。詳しくは金融商品取引業者（証券会社）にお問合せください。

Q. iシェアーズETFはブラックロックを通じて取引できますか？: A.

投資家の皆様は、ブラックロックを通じてiシェアーズETFをお取引することはできません。

iシェアーズETFは取扱い金融商品取引業者（証券会社）でお取引可能です。詳しくは金融商品取引業者（証券会社）にお問合せください。

Q. iシェアーズETFは、NISA口座を通じて取引ができますか？: A.

銘柄によって異なるため、ご確認をお願いします。

東証上場のiシェアーズETFのNISA口座でのお取引の可否はプロダクト・リスト（ 379KB）からご確認いただけます。
海外の証券取引所に上場しているiシェアーズETFは、外国株としての取扱いになるため、NISA口座でのお取引の可否は金融商品取引業者（証券会社）によって異なります。詳しくはNISA口座をお持ちの金融商品取引業者（証券会社）にお問合せください。

Q. iシェアーズETFは、特定口座で取引ができますか？: A.

iシェアーズETFは、特定口座においてもお取引の対象となります。

ただし、金融商品取引業者（証券会社）によってその可否は異なりますので、詳しくはお取引のある金融商品取引業者（証券会社）にお問合せください。

Q. iシェアーズETFは、信用取引ができますか？: A.

東京証券取引所に上場するiシェアーズETFは信用取引が可能です。

金融商品取引業者（証券会社）によって投資家の皆様が選択可能な取引手法は異なる場合があります。詳しくは金融商品取引業者（証券会社）にお問合せください。

> 東京証券取引所に上場するiシェアーズETFを見る

Q. iシェアーズETFを取引する際にかかる費用には何がありますか？: A.

iシェアーズETFを取引する際に、投資家の皆様が負担する費用には下記のものがあります。

[売買時の手数料] 通常の上場株式と同様、売買する際に売買手数料がかかります。手数料は金融商品取引業者（証券会社）等によって定められます。詳しくは金融商品取引業者（証券会社）までお問い合わせください。
[保有時の費用] iシェアーズETFの保有期間中は運用管理費用等を間接的にご負担いただきます。保有時の費用の率（総経費率）は個別のETF毎によって異なります。個別のETFの情報については本ウェブサイトの各ファンドページにてご確認いただけます。

iシェアーズETFの分配金について

Q. iシェアーズETFには分配金がありますか？: A.

はい。分配金は、各iシェアーズETFの権利確定日にiシェアーズETFの受益証券（会社型の場合は投資証券）を保有している投資家に対して支払われます。

受領方法については、お取引のある金融商品取引業者（証券会社）にお問合せください。分配頻度は、個々のiシェアーズETFにより異なります。個別のiシェアーズETFの情報については本ウェブサイトの各ファンドページにてご確認いただけます。
なお、コモディティを投資対象とするiシェアーズETFについては、投資対象のコモディティに配当の概念がないため、原則として分配金の支払いはありません。

Q. iシェアーズETFの分配金はいつ支払われますか？: A.

東京証券取引所に上場しているiシェアーズETFの分配スケジュールは、本ウェブサイトまたは適時開示^※3にて発表されます。

本ウェブサイト上の分配スケジュールはこちら （ 285KB）でご確認いただけます。
適時開示については、東京証券取引所ホームページの適時開示情報閲覧サービスでご確認いただけます。

^{※3 適時開示とは、金融商品取引所の規則により、重要な会社情報を上場会社から投資者に提供するために設けられている制度です。}

Q. iシェアーズETFの分配金実績はどこで見ることができますか？: A.

個別のiシェアーズETFの分配金実績は、本ウェブサイトの各ファンドページでご確認いただけます。

各ファンドページ内の「ファンドの実績」欄にある「分配金」タブをクリックしてください。

Q. iシェアーズETFの分配金は再投資されますか？: A.

iシェアーズETFの買付にあたっては、売買単位でのお取引（売買単位×価格）になります。

通常の投資信託のように金額指定での自動買付を活用できないため、分配金の再投資はできません。

Q. 予想していたよりも受け取れる分配が少ないのはなぜですか？（分配金の希薄化・濃縮化）: A.

分配金の増減の理由には様々な理由がありますが、設定されたばかりのETFで分配金が予想よりも少なかった場合は分配金の希薄化が起きている可能性があります。

分配金の希薄化（濃縮化）とは？

分配金は、期初から積み上げられた分配原資（原資産から支払われる配当、利子など）をETF内に留保し、決算時点での全発行済み口数に対し均等に分配することで支払われます。期中、特に決算期直前に口数が大幅に増加すると、新しく設定された部分については十分な分配原資を受け取れない状態で決算を迎える可能性があるため、想定している水準よりも受け取る分配金が少なくなることがあります。（分配金の希薄化）

特に、新規上場などでETFがまだ比較的小さい場合や、ETFが急成長して資金が流入している場合には、希薄化が起こりやすくなる傾向があります。ETFが成長し、残高が増えれば新規設定による影響が相対的に小さくなるため、希薄化が起きにくくなります。

反対に、決算直前に大幅な口数の減少があった場合には決算時点での全発行済み口数に対し、それまで積みあがった分配原資を全て払い出すため、想定している水準よりも受け取る分配金が多くなります。（分配金の濃縮化）

希薄化・濃縮化が起きた場合でも、トータルリターンの観点では経済的な損得は発生しません（税金の影響を考慮しない場合）。詳細は「希薄化・濃縮化が起きても、トータルリターンの観点では経済的な損得が発生しないのはなぜですか？（希薄化の場合）」をご確認ください。

希薄化・濃縮化が起きても、トータルリターンの観点では経済的な損得が発生しないのはなぜですか？（希薄化の場合）

例えば、発行済み口数100口、1口当たりの基準価額が110のETFに1000の分配原資がたまっていたとします。投資家Aが100口保有しているとして、ここで投資家Bが100口追加設定すると、110の基準価額で設定することになり、純資産22,000となります。決算時、分配原資1000を200口で分け合うことになるため、1口当たりの分配金は5となり、投資家A・投資家Bそれぞれ受け取る分配金は500となります。投資家Aから見ると想定していた水準よりも分配金が減ったと誤解されやすいのですが、分配として受け取れなかった500はETFの基準価額に含まれており、トータルリターンの観点では経済的な損得は発生しません（税金の影響を考慮しない場合）。

^{※税金の影響を考慮しない場合。ブラックロックは税務助言を提供しておらず、提供されている情報の内容は情報提供のみを目的としております。本情報は、特定の投資または税務上の助言を提供することや、特定の投資家の状況に対するiシェアーズの適切性についての推奨を行うことを意図したものではなく、そのようなことを実際に行っていません。上記は、弊社が、本資料作成日現在の見解を述べているものであり、将来の市場の動向及び将来のパフォーマンス等を保証・示唆するものではありません。また、本試算は、例示するために簡便的に計算しております。iシェアーズのファンドへの投資がクライアント自身の税務上の立場に与える影響についての質問は、自身の独立税務アドバイザーに問い合わせることを推奨します。}

Q. ブラックロックの東証上場ETFでの信託報酬と総経費率の違いは？: A.

弊社の東証上場ETFの運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの運用にかかる運用会社（委託会社）に支払われる費用と、信託財産の管理にかかる信託銀行（受託会社）に支払わる費用を合計して、純資産総額に対して年率で表示されます。ファンドの投資対象にETFが含まれる場合には、投資先のETFの運用管理費用も信託報酬に含めた開示にしています。

一方、総経費率は、信託報酬、投資先ファンドの運用管理費用に加えて「その他費用」を含めた数値です。「その他費用」は指数商標使用料、上場費用、監査費用、分配金支払の事務費用などが含まれます。「その他費用」は決算期間中のファンドの運用状況、受益者数、純資産総額またはその推移により変動することがございます。透明性向上のため、2025年決算よりiシェアーズETFの目論見書には、信託報酬に加えて、総経費率を開示しております。信託報酬とは異なり、総経費率は事後的に計算された費用も含まれるため、保有期間中に必ずしもこの料率が適用されているとは限りません。

一部のiシェアーズETFでは、総経費率の内「その他費用」の割合が大きくなっているものもございます。その一因として、分配金支払時の通知書の印刷や郵送の諸費用が挙げられますが、将来的には事務効率化を図り、これらのコストの一層の低減を見込んでいます。引き続き低コストで透明性の高い運営に努め、皆さまの信頼にお応えしてまいります。

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